米大統領の行動に対するアルゴ勢の感度が鈍ったのは１カ月ほど前からだった。米高官辞任など政権内の混乱を映すニュースにほとんど反応しなくなったほか、通商政策にかかわる報道を無視するケースが増えた。

トランプ氏が17日、ツイッターで示した「日本は環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）に復帰するよう求めているが、２国間協議のほうが効果的だ」との認識にも反応薄だった。日米首脳会談が終わった後の日本時間19日早朝に実施された共同記者会見は、通商や為替に目新しい発言がなかったこともあって無風で終えた。

野村証券の高田将成クオンツ・ストラテジストは「米政治とシリアや朝鮮半島の情勢、貿易摩擦の『３大リスク』をよりどころとしたドル売りのローテーションは続いている」と指摘する。そのうえで「いずれの戦略も腰は据わっていない」とみている。

商品投資顧問（ＣＴＡ）を旗振り役とするイベント連動型のアルゴリズム投機筋は３月までにドルの売り持ち高を膨らませてきた。ドル売りの余力は細っているはずだ。ＣＴＡ主導でドル安が加速する公算は小さくなっている。

イベント連動型アルゴに代わって存在感を増しているのは高頻度取引（ＨＦＴ）を得意とするヘッジファンドだ。ＨＦＴは小刻みに売り買いを繰り返す。相場はなぎのほうがよい。ＨＦＴが厚くなればさらに変動率は下がる。

将来の為替レートを予測する通貨オプション市場で、円相場の１カ月物の予想変動率は19日の11時時点で6.3～6.8％程度と、昨年の12月終盤～１月初め以来の低さだ。１月初めにかけてもＨＦＴが台頭し、円は３円程度の狭い範囲で推移していた。円が４カ月前のような「レンジ相場」に戻る可能性は高まっている。

■円相場と対ドル円相場の予想変動率

【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ ）　今　晶】

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