日経QUICKニュース(NQN）＝藤田心

９日の東京商品取引所で原油と金が大幅に反落している。トランプ米大統領による８日の演説後、米国とイランの全面的な武力衝突への懸念が和らぎ、安全資産として買われていた金と安定供給への不安から買いが入っていた原油はともに値下がりした。米国による司令官殺害の報復でイランが駐イラク米軍基地を攻撃したのをきっかけとする８日の相場上昇分は、どちらも帳消しとなった。下落率をみると原油への売り圧力がより目立ち、売りの勢いには濃淡もみられる。

東京原油（グラフ青）と東京金（グラフ赤）　いずれも中心限月　

軍事力を「使うことを望んでいない」と述べたトランプ氏の演説後、東京原油は中心限月の６月物が９日未明の時間外取引で一時１キロリットル４万1260円まで売られた。８日の高値４万5320円から約９％下げた。東京金も時間外で大幅に下落し、中心限月の12月物は一時１グラム5437円と８日に付けた過去最高値5574円から約2.5％下げた。原油の下落率の大きさが目立つ。

７日の清算値は原油が４万2920円、金が5453円。イランの報復が伝わる直前の清算値を3.9％下回る水準まで売られた原油に対し、金の下げは0.3％とほぼ同水準にとどまっている。

原油と金への売りに濃淡が出ているのはなぜか。三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングの芥田知至氏は「イラン報復による影響度合いの差」を理由に挙げる。今回の報復攻撃は石油関連施設を対象としたものではなかった。昨年９月にサウジアラビアの石油関連施設が攻撃を受けた際の原油高が長続きしなかった記憶も新しく、今回の報復については「地政学リスクの観点からはインパクトが大きいが、原油の供給そのものへの影響は限られるとの見方が広がった」（芥田氏）とみられる。

世界的な景気減速で原油需要は伸び悩むとの見方は根強い。「石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）などが協調減産を拡大しても、米国やブラジルなど枠組みの外にいる国の増産観測から供給過剰の懸念は拭えない」（フジトミの斎藤和彦氏）という。米エネルギー情報局（ＥＩＡ）が８日に発表した週間統計で原油在庫が市場予想に反して増加したのも、９日の原油売りに拍車をかけた。

一方、金は「米イラン間の緊張以外にも買い材料は多く、根本的に需要面が弱くなったわけではない。原油よりも相場反発のタイミングは早そう」（フジトミの斎藤氏）との見立てが多い。昨年来の世界的な金融緩和が金利の付かない金への買いを誘っている面があり、最高値圏にある米国株の下落リスクに備えた金買いも入っている。

米国とイランの全面的な軍事衝突の可能性については、警戒感が完全に払拭されたわけではない。日本時間９日未明には、イラクの首都バグダッドで米大使館などがある地域にロケット弾が着弾したと伝わった。中東情勢の不安定さは当面続くとみられる。インパクトには違いがあっても、危機感が高まれば安全資産としての金買いと供給不安からの原油買いは再び活発になることも考えられる。

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