QUICK資産運用研究所 大野三郎、小松めぐみ

ＱＵＩＣＫ資産運用研究所が2019年12月、投資信託の運用会社を対象に実施した「投信運用会社アンケート」。３回目は個人投資家向けの情報発信について取り上げる。

■ネットでの情報発信を重要視

個人投資家向けの情報発信で影響力があると考える媒体を聞いたところ、トップは「ネットのニュース記事」で、「ＳＮＳ（ブロガー含む）」が僅差で続いた。

他方、一般個人はどのような場面で資産運用に関する情報に触れているのか。運用会社アンケートに先駆けて、ＱＵＩＣＫ資産運用研究所が2019年11月に「個人の資産形成に関する意識調査」を行った。この中で、一般個人に、資産運用ついて考えるきっかけを聞いたところ、「ネット経由」と答えた人が多かった（図２）。「ネット」は運用会社、個人ともに重要視する媒体であることがわかる。

■年代ごと媒体の使い分け

セミナーについては、運用会社は27社が「自社で開催するセミナー」を重要であると考えているが、「金融機関主催のセミナー」を投資のきっかけとした個人は11％にとどまった。ただ、その個人を年代別でみると60代以降は15％を上回り、シニア世代に対する情報発信は効果的とみられる。何を伝えるかというコンテンツの充実とともに、伝えたい相手により媒体を選ぶことも有効となりそうだ。

＜バックナンバー＞

■注力商品は｢ESG・SDGs｣【投信運用会社アンケート①】

■ＥＳＧ投資には前向き【投信運用会社アンケート②】

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◇アンケート調査概要
調査期間：2019年12月９～25日、調査対象：投資信託運用会社、回答数：48社、調査方法：郵送発送インターネット回収、調査会社：日経リサーチ
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