ＱＵＩＣＫ資産運用研究所＝西本ゆき

レオス・キャピタルワークスが発表した最新の月次運用レポートによると、同社が運用する「ひふみ投信」（9C31108A）や「ひふみプラス」（9C311125）のマザーファンドは、２月28日時点で現金比率を31.2％まで引き上げた。前回１月31日時点はほぼゼロだったが、新型コロナウイルスの感染拡大による不確実性の高まりを受けて大幅に増やした。金額にすると2000億円近くにのぼり、「運用を開始して以来最大」（藤野英人社長）となる。

組み入れ銘柄数は、前回の237から213に減らした。「ひふみ投信マザーファンド」の市場別比率を比べると、前回80.4％を占めていた東証1部上場銘柄の割合が51.8％まで大幅に下がった。藤野氏は「特定の銘柄に売却の負担がかからないよう均等に売るなど、ひとつひとつ慎重に売却を進めた」としている。最近の不透明な相場環境については、「よい企業に割安で投資できるチャンス」との認識を示した。

２月28日時点の組み入れ銘柄比率をみると、首位は米宅配ピザ大手ドミノ・ピザ（3.1％、DPZ）。２位は米ビデオ会議大手のズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（2.6％、ZM）だった。どちらも３カ月前（2019年11月29日時点）は上位30位にも入っていなかった。

また、海外株で運用する「ひふみワールド」（9C31119A）と「ひふみワールド＋」（9C31119C）のマザーファンドも、現金比率が１月末時点の18.9％から21.8％に上がった。一方、組み入れ銘柄数は87から89に増えた。

３月10日の基準価額が前日比５％超下落したことについてのレポートでは、「下落要因で大きかったのはドル円の為替変動」（運用責任者の湯浅光裕氏）と解説。「ポートフォリオの中身を少しずつ変えながら、現在保有する現金を有効に使い、将来の基準価額に寄与できるよう努めていく」とコメントした。

◇「ひふみ投信」の最新月次レポート

◇「ひふみ投信」の臨時レポート

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