（初回公開日2022年2月24日16:00）

【QUICK Money World 荒木 朋】株式投資におけるリスク・コントロールのひとつの手法として「分散投資」があります。投資対象を日本国内のみに絞らず、世界の様々な国・地域の株式にグローバルに広げて投資することも分散投資の一例です。ここでは、世界の株式に投資する際のベンチマーク（運用指標）として最も有名な株価指数のひとつである「ＭＳＣＩ指数」について解説するとともに、日本で投資できるＭＳＣＩ関連の金融商品や、その特徴などについて詳しく見ていきたいと思います。

ＭＳＣＩ指数とは？

ＭＳＣＩとは、「モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル社」の英語の頭文字をとったもので、同社が算出・公表する株価指数の総称を「ＭＳＣＩ指数」と呼んでいます。ＭＳＣＩ指数は世界の多くの投資家や投資信託などの運用の基準として採用されています。ＭＳＣＩによれば、ＭＳＣＩ指数をベンチマークとして運用する資産総額は16兆3000億ドル（約1870兆円、2021年６月末時点）に上り、上場投資信託（ＥＴＦ）については1300本以上（20年３月末時点）がＭＳＣＩ指数をベンチマークにしています。

ＭＳＣＩは先進国や新興国などの市場別や国・地域別、産業分類別など多岐にわたる株価指数を提供していますが、代表的な指数として、全世界の株式を対象とした「ＭＳＣＩオール・カントリー・ワールド・インデックス」のほか、先進国の上場銘柄で構成される「ＭＳＣＩワールド・インデックス」や「ＭＳＣＩコクサイ・インデックス」などが挙げられます。

ＭＳＣＩワールドとＭＳＣＩコクサイの違いは？

ＭＳＣＩワールド・インデックスとＭＳＣＩコクサイ・インデックスは、ともに先進国の株式市場に上場する銘柄群で構成される指数です。違いは構成銘柄に日本企業が含まれるかどうかです。ＭＳＣＩワールド・インデックスは日本を含む先進国23カ国の銘柄で構成される一方、ＭＳＣＩコクサイ・インデックスは日本を除く22カ国の銘柄で構成されています。

※ＭＳＣＩワールド・インデックスとＭＳＣＩコクサイ・インデックスの国別ウエート（22年１月末時点）

日本の投資家はすでに自身の株式ポートフォリオに国内株（日本株）を組み入れているケースが多いと思われますが、分散投資の観点でみた場合、海外株の投資を検討する国内投資家にとっては日本以外の先進国で構成されるＭＳＣＩコクサイ・インデックスは効率的かつ魅力的な投資先のひとつといえるでしょう。実際、日本で販売されている外国株式に投資する投資信託やＥＴＦなどのベンチマークには、ＭＳＣＩワールド・インデックスではなくＭＳＣＩコクサイ・インデックスの方が多く利用されているようです。

ＭＳＣＩと株価指数の関係性は？

「株価指数」は株式市場の動きを把握するため、複数銘柄の株価を一定の計算式を使って数値化したもので、日本の代表的な株価指数としては日経平均株価や東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）などがあります。また、これらの株価指数は株式に投資する投資信託やＥＴＦなどのベンチマークとしても利用されます。

ＭＳＣＩ指数も「株価指数」のひとつで、ＭＳＣＩワールド・インデックスを例にとると、世界の先進国23カ国の株式市場に上場する銘柄の株価を数値化したものになります。ＭＳＣＩ指数も日経平均やＴＯＰＩＸなどと同様、ＭＳＣＩ指数に関連するＥＴＦなどの金融商品の運用指標として利用されているのです。

投資信託とＥＴＦの違いを整理

ＭＳＣＩ指数に関連した金融商品を購入する際、投資信託やＥＴＦなどに投資することになりますが、ここでは投資信託とＥＴＦの違いを整理しておきましょう。

１番の違いは上場しているか、していないかという点です。投資信託は証券会社など金融機関の口座を通じて購入します。一般的な投資信託は１日１回算出される基準価額で取引されます。

対して、ＥＴＦは東京証券取引所などの金融商品取引所に上場しているため、証券口座で個別銘柄を売買するのと同じ感覚で取引ができます。取引所の取引時間内であれば１日に何回でも市場価格でリアルタイムに取引ができるため、仮に個別の材料や海外発の材料などで相場全体が変動した場合にも機動的に売買することが可能になります。指値注文や信用取引などを行うことができるのもメリットのひとつでしょう。

ＭＳＣＩ関連商品への投資を行う方法は？

ＭＳＣＩ指数に連動する金融商品に投資するにはどんな方法があるでしょうか。

まずは、海外に上場しているＭＳＣＩ指数に連動するＥＴＦを購入する方法があります。ただし、この場合はネット証券などの証券総合取引口座で「外国株式取引口座」を開設する必要があるなど、少々の手間がかかります。

最も簡単なのは日本円のままＭＳＣＩ指数に連動する金融商品を購入する方法です。投資信託を購入することもできますが、東京証券取引所にはＭＳＣＩ指数への連動を目指して運用する複数のＥＴＦも上場しています。これらのＥＴＦに投資すれば、世界の先進国市場に上場する主要企業の株式に分散投資をしたのと同じ効果を得られます。

ＭＳＣＩ指数に連動するＥＴＦを紹介

東京証券取引所には、ＭＳＣＩ指数を運用指標にしている複数のＥＴＦが上場しています。例えば、日本を除く先進国22カ国の上場企業に投資するＭＳＣＩコクサイ・インデックスの円換算値との連動を目指すＥＴＦでは、三菱ＵＦＪ国際投信が運用する「ＭＡＸＩＳ　海外株式（ＭＳＣＩコクサイ）上場投信（ＭＸＳ外株、コード1550）」や、野村アセットマネジメントが運用する「ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 外国株式・ＭＳＣＩ‐ＫＯＫＵＳＡＩ指数（為替ヘッジなし）連動型上場投信（ＮＦ外株ヘッジ無、コード2513）」、同ＥＴＦで為替ヘッジありの「ＮＦ外株ヘッジ有、コード2514」などがあります。

ＭＸＳ外株とＴＯＰＩＸについて、コロナウイルスの感染拡大があった2020年以降の株価推移をみると、ＭＸＳ外株のパフォーマンスがＴＯＰＩＸを大きく上回っていることが分かります。

※ＭＸＳ外株とＴＯＰＩＸの過去３年の値動き

ＭＳＣＩ指数にはどんな銘柄が採用されている？

ＭＳＣＩ指数にはどんな銘柄が採用されているのでしょうか。ＭＳＣＩコクサイ・インデックスの組み入れ銘柄を見ると、アップルやマイクロソフト、アマゾン・ドット・コム、テスラ、アルファベットなど上位10銘柄はすべて米国企業で占められています。国・地域別の配分も米国が７割強に達するなど、米国の主要企業を中心としたポートフォリオで構成されていることが分かります。ＭＳＣＩ指数の動向を占ううえでは、米経済の先行きや米主要企業の収益成長力がカギを握っているといえそうです。ＭＳＣＩワールド・インデックスについても同様で、組み入れ上位10銘柄はすべて米国企業で占められています。

ちなみに、ＭＳＣＩワールド・インデックスには日本の企業も構成銘柄に組み入れられています。ＭＳＣＩは２月、５月、８月、11月の年４回、構成銘柄の定期見直しを実施しています。特に５月と11月は大規模な見直しが行われます。世界の多くの投資家がＭＳＣＩ指数をベンチマークとしているため、構成銘柄への新規採用や除外が決まると株式需給に大きなインパクトを与え、対象銘柄の株価にも影響を及ぼすのです。

例えば、2023年２月に機関投資家がベンチマーク（運用指標）とする株価指数である「標準指数」から除外が決まったカカクコム（2371）。米MSCIが除外を発表した日本時間10日朝からの取引で株価は大幅安となり軟調な展開が続いています。今後は機関投資家からの買いが縮小するとの見方が広がりました。

日本の個別銘柄に投資をしている場合は、ＭＳＣＩが公表する構成銘柄の定期見直しに関するニュースをチェックし、自身が保有する銘柄に影響がないか確認するようにしましょう。

MSCI定例構成銘柄見直しでの標準指数への日本株入替動向（過去１年）

まとめ

ＭＳＣＩ指数は、世界の多くの投資家がベンチマークにするなど、世界的にも注目度の高い株価指数です。グローバルな投資や株式の分散投資に興味を持っている方は、ＭＳＣＩ指数に関連する投資信託やＥＴＦの購入を検討してみてはいかがでしょうか。

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