【QUICK Money World 辰巳 華世】株式投資には、相場の転換点を知ることができる重要指標がいくつかあります。今回は、相場の天井や底を探るのに役立つ信用評価損益率を紹介します。信用評価損益率の基本的な説明から、指標の水準やその見方などを紹介します。

信用評価損益率とは

信用評価損益率とは、信用取引における損益に着目した指標です。信用評価損益率を理解するためには、信用取引や株式投資の損益の考え方を知る必要があります。

株式投資には現物取引と信用取引があります。現物取引は、自分が持っているお金で株式を購入する取引です。一方で、信用取引は証券会社からお金を借りてする取引です。自分の資金以上の大きな額で取引できるのが特徴です。

株式を購入し、売却すると損益が確定します。これを「実現損益」と言います。株価は日々刻々と変化しています。売却せずに株式を保有している間も自分の損益を確認することができます。保有している間、自分の株式が現時点でどれくらいの利益がでているか、損をしているかを表すのが「評価損益」です。

信用評価損益率は、信用取引で株式の売買をしている投資家が買い建てた銘柄の含み損益の割合です。具体的には、現在の評価損益を信用取引での投資額で割り、パーセンテージで表します。

＜計算式＞
　　信用評価損益率（％）＝評価損益額　÷　買い建玉の信用建玉残高　×　100　

信用評価損益率は、相場の天井や底を探る指標として用いられ、通常0％からマイナス20％の範囲で変動します。

信用評価損益率で何が分かる？

信用評価損益率は、相場の天井や底入れの時期を探る手段として役立ちます。一般的に信用評価損益率がプラスの場合、信用買いをしている投資家が利益を出している状態であり、相場が上昇していることが多いです。一方、信用評価損益率がマイナスの場合は、投資家が損失を抱えており、相場が下落傾向と見ることができます。

信用評価損益率は、通常0％からマイナス20％の範囲で変動します。プラス圏がない理由は、計算上はプラス（含み益）になることもありますが、一般的には信用取引で含み益になった場合は、利益を確定している投資家が多いからです。

信用評価損益率が一定の水準に達すると相場が反転しやすいです。それは、投資家の心理と行動が密接に関係しているためです。

信用評価損益率が高くなると、相場が上昇しているので投資家による利益確定の売りが出やすくなります。利益確定売りが増えるので、相場が下落しやすくなります。

信用評価損益率が低下すると、相場が下落しているので投資家は損失を抱えることになります。信用売りをしていた投資家が、損失拡大を抑えるために株を買い戻し、相場が反転しやすくなります。

信用取引では、損失が一定以上に拡大すると「追証（おいしょう）」と呼ばれる追加保証金を求められるルールがあります。追証を支払えない場合は、証券会社から強制的にポジションの解消の決済が行われます。追証が発生する水準まで信用評価損益率が低下すると、一層、相場が反転しやすくなります。

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信用評価損益率の見方

信用評価損益率は0％からマイナス20％の範囲で推移することが多いとされます。一般的に、マイナス20％あたりが相場の底と見られます。マイナス20％に近づくと追証が発生しやすくなるからです。プラスに近づいていくにつれ、利益確定売りが出始め相場の天井が近づいていると判断します。

信用評価損益率を確認するには

信用評価損益率はいくつかの確認方法があります。信用取引の買い残高と融資金額をもとにQUICKが毎週計算しており、日本経済新聞のマーケット総合面に掲載されています。日経新聞公表の指標はタイムラグがあるため、一部証券会社などでは自社の利用者の日々の取引データからタイムリーな指標を算出している場合もあり、自分が利用する証券会社で確認することも可能です。

まとめ

信用評価損益率は、信用取引で株式の売買をしている投資家が買い建てた銘柄の含み損益の割合です。相場の天井や底入れの時期を探る手段として役立ちます。通常0％からマイナス20％の範囲で変動します。マイナス20％あたりが相場の底、プラスに近づくと相場の天井と見る傾向があります。

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