11日に発表された10月のＱＵＩＣＫ月次調査＜株式＞は、米国はじめ欧州で利上げが相次ぎ世界的に大きな株価下落となった上期が終わり、下期がスタートするタイミングに行われました。株安、債券安、円安のトリプル安に見舞われた上期後半の市場動向を受けた市場参加者の姿勢をみるうえで、注目できる時期でした。

【押し目買いスタンスが拡大】

日経平均株価で2万6000円を割り込んだ上期末から、下期前半の市場参加者のスタンスを株式組み入れ比率の意向で確認してみます。「引き上げる合計＝かなり引き上げる+やや引き上げる」vs「引き下げる合計＝やや引き下げる+かなり引き下げる」の比率の推移を５月調査から10月調査まで６カ月間でみてみます。

８月中旬に日経平均株価が2万9000円を超えた８月調査時（月初）にボトムを付けた組み入れ比率ですが、比率を引き上げたいとするスタンスは９月調査で大きく上昇し、10月調査では1/3近い市場参加者まで拡大していることが分かります。明らかに押し目買いのスタンスに変化しています。

【消費、通信など内需系が優位か】

市場参加者が押し目買いスタンスの中で、どのセクターに注目しているのかを確認してみると、通信、消費、医薬・食品と内需志向であることが分かります。コロナ禍が収束に向かう中での経済のリスタートを想定してのスタンスと思われます。一方で、株価の下落傾向が続いている電機・精密で、アンダーウエートが小さくなっています。７～９月期の決算もしくは10～12月期の決算でのボトムを意識し始めているのかもしれません。

※オーバーウエートからアンダーウエートを引いた数値を％表示

【ペンネーム：コモちゃん】