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東レ(3402) 原料高や自動車減産の影響を受けるが、業績は着実に拡大

QUICK企業価値研究所アナリスト 伊藤健悟(2022/02/18)

・利益面で小幅下方修正も、前期比では増益を予想
 22/3期の連結業績について企業価値研究所では、従来予想を売上収益2兆2300億円→2兆2400億円(前期比19%増)、事業利益1350億円→1320億円(同46%増)へ修正する。この期は従来から、新型コロナウイルス感染症の流行で21/3期に落ち込んだ主要製品の需要回復と合理化などの効果で増収、増益になるとみていた。足元で一段の原料高や物流費高騰が進むほか、自動車減産の影響も出ているため、従来予想を利益面で小幅減額したものの、前期比では着実に業績が拡大する見通し。続く23/3期以降も主要製品の需要拡大で増収、増益基調を辿ろう。ただし、中期経営課題で掲げる23/3期の事業利益1800億円の目標達成は難しそうだ。

・3Q累計ではライフサイエンスを除いて業績が改善
 22/3期3Q累計の連結事業利益は、前年同期比58%増の1060億円。自動車分野を中心とした主要製品の需要回復と合理化効果で原料高などの影響を吸収し、ライフサイエンス部門を除く各部門の業績改善が進んだ。

・リスクファクター ~旅行需要の回復遅れなど

・アナリストの投資判断 ~業績回復を追い風に、株価は徐々に上昇へ
 20年11月に底打ちし、21年3月にかけて大きく上昇した株価は、その後700円を挟んだ水準でもみ合いを続けている。直近では当研究所の来期予想PERで約10倍と、同社の過去の平均を下回る。航空宇宙用途の炭素繊維の需要低迷が長引いているうえ、足元で原料高などが収益の圧迫要因となっているため大幅なPER上昇は難しいが、業績が全般に回復基調にある点を考慮すると、同社の過去の平均的な水準をやや下回る同12倍程度の評価は可能だろう。下値不安は小さく、株価は徐々に上昇に向かうと考える。

 

(提供:QUICK企業価値研究所)
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著者名

伊藤 健悟

チーフアナリスト

化学・繊維・トイレタリー・電力・ガス・石油セクター担当、投資戦略


【プロフィール】
大阪大学経済学部卒業。山一證券入社、メリルリンチ日本証券を経て、現在に至る。
山一證券在籍時は個人向け営業に従事。マクロ、ミクロの両面からの事業環境・経営状況の分析に加え、その際に培った個人投資家の視点も重視しつつ、レポートの作成や講演などを行うことを心がける。


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