日本知財総合研究所　三浦　毅司 【株価が堅調】 NEC（6701）の株価が堅調だ。１年前の2024年３月22日と比較して、39％の上昇となっている（2025年３月21日終値）。同期間のTOPIX、日経平均株価がそれぞれ横 […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【ENEOS傘下、大型上場】 ENEOSホールディングス（5020、以下ENEOS）傘下のJX金属（5016）が３月19日に東証プライム市場に上場する。仮条件の上限である１株820円で計算 […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【PBRが低迷】 コニカミノルタ（4902）の株価純資産倍率（PBR）が低迷、この1年間、1倍を下回り続けている。2024年10月には旧村上ファンド出身者が設立したエフィッシモ・キャピタル […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【株価のアンダーパフォーム続く】 レンゴー（3941）の株価下落が続いている。この1年間、2024年3月には好調な業績予想を受けて株価が上昇する局面もあったが、その後は値下がりが続き、今年 […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【ニデック、過半数の買い付け目指す】 2024年12月27日、積極的な買収で事業を拡大してきたニデック（6594）は、牧野フライス製作所（6135、以下、牧野フライス）に対し、同意なきTO […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 2024年下半期（７～12月）、東京証券取引所ではテクニカル上場を除いて44社が新規上場を果たした。 この44社を業種別にみると、最も多いのが、サービス業の14社、次いで、情報・通信業の1 […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【日産と協議入り】 日本経済新聞は12月18日、本田技研工業（以下、ホンダ　7267）と日産自動車（以下、日産　7201）が経営統合に向けた協議に入ると報じた。ホンダと日産は既に今年の8月 […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【業績が急速に悪化】 米国半導体大手インテルの業績が急速に悪化している。新型コロナウイルス感染拡大によるパソコン（PC）特需の影響が含まれる2020年には200億ドルを超えていた営業利益が […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【株式市場の冷たい目】 大手製紙会社の株価がさえない。９月19日終値のPBR（株価純資産倍率）でみると、王子ホールディングス（3861）が0.51倍、大王製紙（3880）が0.58倍と大き […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【PBRは0.5倍に届かず】 トヨタ自動車系列のステアリングメーカー、ジェイテクト（6473）は業績が好調ながら株価純資産倍率（PBR）が1を下回る代表的な銘柄と言えるだろう。9月6日終値 […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【業績拡大の裏に研究開発投資の着実な増加】 半導体、電子部品向け切断・研削・研磨装置で世界トップシェアを誇るディスコ（6146）の業績が好調だ。2024年3月期決算では、売上高が対前年同期 […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【2度目の業績予想上方修正で株価急騰】 　7月5日、キユーピー（2809）の株価が急騰した。終値は3400円と前日比7.5％の上昇、年初来株価を更新した。株価は今年に入って上昇傾向が続いて […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【4月30日に業績予想を下方修正、4000人の人員削減を発表】 日本の上場する製造業の純利益が過去最高を更新した（５月９日付日本経済新聞）という中、蚊帳の外におかれている大企業がある。住友 […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【機能性表示食品で健康被害】 3月22日に小林製薬が紅麹（べにこうじ）を使った機能性表示食品を自主回収すると発表したことで明るみに出た健康被害問題。4月4日時点として厚生労働省が発表したと […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【生産体制強化、研究開発、特許出願から見て、高い市場の評価は続く可能性が高い】 ２月22日の日経平均株価の終値が3万9000円を上回り、実に34年ぶりの最高値更新となった。今回の株価上昇は […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 【ここ数年は安泰だが、将来を見据えてインオーガニックな技術基盤増強も視野に】 ルネサス　エレクトロニクス（6723、以下、ルネサス）は２月８日の2023年12月期決算発表で一株当たり28円 […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 米国金利の先高観が薄れ、2022年12月から不安定ながらも米国株式市場の回復が始まった。元々堅調だった欧州の株式市場も値上り基調を続けており、日本の株式市場も持ち直してきている。特に日米市 […]

日本知財総合研究所　三浦　毅司 東京証券取引所が４月４日に市場再編をしてから半年が経過した。目立つのはグロース市場の苦戦で、他の２つの市場区分をアンダーパフォームしている。日本は相変わらずマイナス金利で株価のバリュエーシ […]

８月29日付の日本経済新聞夕刊に「金融教育を国家戦略に　資産所得倍増で金融庁提言へ」との記事があった。５月５日に岸田文雄首相がロンドンのギルドホールで投資家、金融関係者を前に「貯蓄から投資へのシフトを大胆、抜本的に進め、 […]