ＱＵＩＣＫ資産運用研究所は2017年12月、全国の20～60代の個人を対象に「個人の資産形成に関する意識調査」を実施した。個人に資産形成の取り組み状況などを聞く調査は、16年12月に続いて２回目。日経リサーチを通じてイン […]

ＱＵＩＣＫ資産運用研究所は2017年12月、全国の20～60代の個人を対象に「個人の資産形成に関する意識調査」を実施した。個人に資産形成の取り組み状況などを聞く調査は、16年12月に続いて２回目。日経リサーチを通じてイン […]

ＱＵＩＣＫ資産運用研究所は2017年12月、全国の20～60代の個人を対象に「個人の資産形成に関する意識調査」を実施した。個人に資産形成の取り組み状況などを聞く調査は、16年12月に続いて２回目。日経リサーチを通じてイン […]

国内公募の追加型株式投資信託（ＥＴＦを除く）について、運用会社別に１月末の純資産総額（残高）と純資産増加額、資金流入額をそれぞれ集計したところ、残高は首位の野村アセットマネジメントが前の月末と比べ338億円増の10兆71 […]

2017年の投資信託の運用成績上位を投資対象の資産別にランキングしたところ、国内の中小型株や新興国の株式で運用する投信の好調ぶりが目立った。 純資産総額（残高）が30億円以上の国内公募の追加型投信（ＥＴＦとブルベア型を除 […]

　国内公募の追加型株式投資信託（ETFを除く）について、運用会社別に2017年の純資産総額（残高）を集計したところ、上位の順位に大きな変動はなく、野村アセットマネジメントが首位を維持した。レオス・キャピタルワークスは１年 […]

　2017年に設定された国内公募の株式投資信託は、長期投資を前提したファンドの設定が多かった。複利効果が得やすい「毎月分配型以外」の投信と、値動きが分かりやすい「インデックス型」の設定が目立った。 　昨年１年間に新しく設 […]

　国内公募の追加型株式投資信託（ETFを除く）について、運用会社別に12月の純資産総額（残高）と純資産増減額、資金流入額をそれぞれ集計した。資金流入の首位はアセットマネジメントOneだった。新規設定された「新興国ハイクオ […]

　国内公募の追加型株式投資信託で、投資家にとっての保有コストにあたる信託報酬が低下している。指数連動を目指すインデックス型の追加型株式投信（ＥＴＦ・ラップ口座専用・マネープールなどを除く）について、ＱＵＩＣＫ資産運用研究 […]

　国内公募の追加型株式投資信託（ETFを除く）について、運用会社別に11月の純資産総額（残高）増減額と資金流入額を集計したところ、ともに首位は日興アセットマネジメントだった。グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算 […]

家計簿アプリの利用状況は、金融資産額でみると、中間層の使用率が比較的高いことが日経リサーチが実施した調査で分かった。世帯年収別では、年収が多いほど家計簿アプリの使用率が高い傾向がみられた。 また、家族人数別でみると、１人 […]

つみたてＮＩＳＡ（積み立て型の少額投資非課税制度）や個人型確定拠出年金の「ｉＤｅＣｏ（イデコ）」に関する認知度は、世帯年収や世帯金融資産額が多いほど高いことが日経リサーチが実施した調査で分かった。 以下の３つの質問につい […]

日経リサーチが実施した調査によると、少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）口座の開設率が一番高い都道府県は徳島県の25.4％だった。２位は香川県（20.5％）、３位は奈良県（19.5％）が入った。 一方、最も低かったのは沖縄県の […]

日経リサーチが実施した調査によると、それぞれが抱えている「心配事・悩み事」は、どの世代でも「自分の健康」がトップだった。「家計の経済的問題（収入,借金）」「将来の生活設計」といった経済面やライフプランに関する悩みは、若い […]

シニア層の資産運用では、金融機関に運用を一任する「ラップ口座」の活用が増えてきている。日経リサーチが実施した調査で、「直近１年以内に取引を開始した金融資産（いくつでも）」を聞いたところ、60歳以上では「ラップ口座」が10 […]

長寿化が進むなかで、老後に備えた資金確保や退職後の資産運用への関心が高まっている。日経リサーチが実施した調査によると、60歳以上のシニア世代の世帯金融資産額は平均で2414万円。ただし、1000万円未満が半数近くを占めて […]

日経リサーチが実施した調査によると、投資信託保有率が最も高い都道府県は香川県の24.1％だった。次いで２位に高知県（21.9%）、３位に滋賀県（21.7%）が入った。上位10位までの７割を西日本にある都道府県が占めた。 […]

日経リサーチが実施した調査では、投資信託に関する知識不足が浮き彫りになった。分配金を現金で受け取ると複利効果が出にくくなることや、普通分配金と特別分配金の違いについて理解している人の割合は１割にも満たなかった。 &#82 […]

「投資信託（ETF,ETN,REIT,商品ファンド含む）」の取引を開始したきっかけ（情報源）は、「金融機関の窓口」や「金融機関の外交員・営業職員」と答えた人の割合が上位だった。日経リサーチが実施した調査で分かった。 年代 […]

日経リサーチが実施した調査によると、「投資信託（ETF,ETN,REIT,商品ファンド含む）」を保有している人の割合は17.2%にのぼった。「国内株式」の保有率（26.6％）よりは低かった。 保有している投資信託の種類で […]

国内公募の追加型株式投資信託で、毎月分配型の占める割合が低下している。10月末時点の純資産総額（残高）のうち、毎月分配型の割合は48.9％だった。ＱＵＩＣＫ資産運用研究所の集計データでさかのぼれる2008年以降、50％を […]

投信積立は長期の資産形成の手段として金融庁などが重要性を強調しているが、いまのところあまり浸透していないのが実情だ。2018年１月に始まる積み立て型の少額投資非課税制度（つみたてＮＩＳＡ）が投信積立の普及につながるかが注 […]

日経リサーチが実施した調査（「生活実態調査データベース『データ・ア・ラ・モード』定期調査 金融資産・銀行編」）によると、2018年１月に積み立て型の少額投資非課税制度（つみたてＮＩＳＡ）がスタートすることを知っている人は […]

ＳＭＢＣ日興証券が提供する投資一任サービスの「日興ファンドラップ」は、預かり残高の増加傾向が続いている。ＱＵＩＣＫ資産運用研究所が推計したところ、2017年８月末時点で１兆円の大台を初めて突破した。2014年８月末は約1 […]

国内公募の追加型株式投資信託の半分以上を占める「毎月分配型」。一定の金額を毎月受け取れる仕組みはシニア層を中心に人気が根強いが、その分配金は元本を取り崩して支払われているケースが少なくない。ＱＵＩＣＫ資産運用研究所が試算 […]

2017年１～６月の半年間で、国内公募の追加型株式投資信託（ETFを除く）はオーストラリアの株式に投資するファンドや人工知能（ＡＩ）関連投信への資金流入が目立った。海外の不動産投資信託（REIT）に投資するファンドからは […]

６月に新規設定される国内公募の投資信託は42本程度と、14年ぶりの低水準に落ち込んだ前月の18本を大幅に上回る見通し。新規ファンドの当初設定額の合計も前月の624億円（自己設定除く）から増える見込みだ。「毎年６月と12月 […]